2012年09月18日

■■【コンサルタントのトンボの目】 様変わりする日本の食文化

■■【経営コンサルタントのトンボの目】 様変わりする日本の食文化

  経営コンサルタント事務所 

  B・M・S・21代表 山本 修

  日本経営士協会 理事 関西支部長

 山本先生は、美容サロンを独立開業され、その経験を元にサロン経営者に「商品管理」「顧客管理」「計数管理」を提案し、サロン経営の生産性向上に成果を上げてこられました。近年は中小企業のコンサルタントとしてもご活躍中です。

 また「日本経営士協会 関西支部長」として活躍されておられます。

 筆者詳細情報 http://www.jmca.or.jp/meibo/pd/0060.htm

■ 昨年の食卓に起きた大異変

 新聞・テレビでは大きく扱われなかったが、昨年の食料品への家計支出で史上初めてパンが米を上回ったのである。総務省の家計調査データの2人以上所帯の支出調査によると、食料品への家計支出で史上初めてパンが米を上回ったと言われる。 

 昨年の食料品への年間平均支出は87万3294円であるが、このうち米は前年比4.1%減で2万7780円だったが、パンは同0.2%増の2万8368円であったという。この両者は常に1万円以上、米がパンを上回っていたが、その後じりじりと差が詰まり、ついに逆転したのである。  

 稲作日本よ今いずこ。食の洋風化もここまで来たかと嘆かれる方もおられるかも知れないが、そう単純なことではないようである。

  何故ならば、スーパーやコンビニなどで販売する弁当への支出が、過去最高の1万3411円を記録、おにぎりも含めた調理済み食品への支出は、食料品支出全体の12%も占めていたのである。 

 つまりは、米を買って自宅で炊き、食べる代わりに、買ってきた弁当やおにぎりを食べる機会が増えたということに他ならないからであり、日本人の米離れが進んでいるわけではないのである。

■ 外食の増加

 もう一つのデータ、食の外部比率という数字を見ると、食料消費支出に占める外食と調理済食品の割合を示すものであるが、昭和60年には28%であったが、その数字がバブル景気とともに上昇して平成2年には40%になり、その後下がることもなく、今では42%前後であるという。

 この数字も、高齢者家庭、共働き家庭など、社会・家族構成の変化により致し方のないことであると筆者には思われるが、読者の皆様には如何に思われるだろうか。

 「健全な食生活を実践する人間を育てる」ことを目的にした、「食育基本法」が施行されたのは平成17年である。設立の背景には「ご飯の炊き方さえ知らない親がいる」という農水省政策審議会委員らの嘆きがあったと言われている。

 「日本人であれば米ぐらいは自分で炊こう、そうするとおかずも作り、一家団欒で囲む食卓が楽しくなる」という呼びかけで出来た法律であると言われているが現実は思うようにはいかないもののようである。

 ただ、昨年の市販弁当、おにぎりの消費増加には、東日本大震災の影響もあると筆者には思われる。被災地とその周辺では家庭団欒どころではなかったであろうし、炊き上げた米を中心にした食卓は、家族全員で囲むにふさわしい平時のものであり、非常時には向かなかったのは仕方がない。今年は米の需要が伸び、パンを再逆転することを期待するものである。

 この期待を後押しする事情もある。昨年の秋に収穫されたおいしい米が圧倒的に増えたことである。

 日本穀物検定協会が最高評価の特Aをつけた銘柄が史上最高の26種もあったことだ。新潟魚沼産コシヒカリなどの常連が健在であった上に、新顔が急増した。

 ゆめぴりか(北海道)、ななつぼし(同)、元気つくし(福岡)、さがびより(佐賀)、森のくまさん(熊本)などである。

 このような「おいしい米」をくれた自然の恵みに感謝して、炊き上げた米を中心にした一家団欒で囲む食卓を今宵も夢見ている筆者です。

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